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WORKS

パルコート施工例
公園で遊ぶ家族
アブストラクト背景白ブルー

土木建築を一層確かにする土壌

当社は、官公庁や民間の発注者の要請に対して、専門的な立場から、豊富な経験・施工実績をもとに基本的な課題から複雑な問題処理まで幅広く対応し、技術有識者※の指導もとり入れ「パルコート土質安定処理の提案書」を作成し、設計のサポートをいたします。
「パルコート添加量」は施工内容や用途によって異なるため、現場視察と対象土のサンプリングを行い、「パルコート配合土質試験」※を実施するなど、より正確な資料の作成もいたします。

杭工事発生汚泥現場内再利用

01.

杭工事

建設汚泥を含む建設廃棄物の不法投棄問題は依然として全国各地で看過できない状況にあります。建設汚泥が発生する建設工事については、「循環型社会形成推進基本法」に則り、「発生抑制」・「再生利用」・「適正処理」に努めなければなりません。建設汚泥として産業廃棄物として処分することなく、発生現場内で有効利用し廃棄物ゼロ社会に貢献します。
※排出後に天日乾燥するなどして泥状でなくなったとしても、土砂とはならず、建設汚泥として取り扱わなければなりません。

遺跡・史跡整備工事

02.

02遺跡・史跡整備工事

国や自治体から指定された遺跡・史跡は、現在に伝え守られてきた貴重な財産であり、また未来の文化の創造・発展の基礎となるものです。遺跡や史跡は一度破壊されると二度と再現することが不可能であることから、現在のわたしたちはこれを保存・活用し、後世に引き継いでいく責務があるといえます。文化遺産を保護する法律や規制に則りながら進められ遺構面の保護や周辺環境に最大限配慮しながら、美観・景観を創造し、歴史・風土・文化・伝統等を将来の世代に継承しなければなりません。

ヘドロ改良工事

03.

03ヘドロ改良工事

河川や湖沼などの水域において底泥や沈殿物が、富栄養化や貧酸素化といった水質障害等の問題を引き起こす場合、ヘドロ改良工事はそれに対処するための工事の一環として行われます。水質改善や水生生物の生息環境改善のための対策としてパルコートが役に立っています。パルコート改良土は栄養塩類の溶出抑制に伴い植物プランクトン(アオコ)の増殖抑制も期待できます。

崩落のり面復旧工事

04.

04崩落のり面復旧工事

地盤や斜面が崩れた状態を元に戻し、安定した状態にし、なお且つ緑化するための工事です。そのため、現場の土壌の性質が大変重要なファクターとなりえます。パルコートは、粘着力:Cと内部摩擦角:Φを上昇させ現場の土壌をより適正なものに近づけ、より安全性を高めます。法面緑化は、侵食防止を行い法面の保護をすることと、周辺景観との調和といった機能も求められています。

水田農地基盤他工事

05.

05水田農地基盤他工事

日本の農業分野にも機械による効率化・作業軽減は飛躍的に進歩し続け、国や自治体では土地改良事業(ほ場整備事業)が行われています。ただし整備後の農地は良好な作物の生育に必要な土壌状態とするのは不可欠です。そのため水田作及び畑作の土壌基盤は、農業機械の作業地盤としての地耐力が満たされ、同時に土壌の養分、保水性、透水性、通気性などの改善・維持が要求されます。パルコートによる土壌改良がよい水田や畑作の基盤となります。

公園園路 芝生広場安定処理

06.

06公園園路 芝生広場安定処理

公園や芝生広場等は良好な居住環境を確保するとともに、多様なレクリエーションや、コミュニティの場となる重要な役割を担っています。緑のまちづくりでは、自然環境の保全やヒートアイランドの緩和や温暖化の抑制、空気の浄化などに寄与するみどり空間として整備されています。公園の園路や芝生広場の整備では現場発生土の活用を標準とし、美観とともに降雨時や雨後時の使用面、周辺環境面での安全性を考慮した素材が必要です。さらに芝生広場では、芝生として健全に生育させるための土壌の下地が必要です。

建物および構造物基礎地盤

07.

07建物および構造物基礎地盤

建物および構造物の基礎は鉛直荷重や地震力等の水平荷重を地盤へ伝達し、不同沈下を防ぐ役割を担います。そのため基礎地盤は、建物や構造物の安定性、耐久性、および機能性を確保するために大変重要です。軟弱地盤対策を要する土は,見た目の均質性とは裏腹に、粘土鉱物・有機物含有量・含水比等々の不均質性を伴います。パルコートは現場発生土を活用し地盤改良工法を用いる際に威力を発揮します。

重機作業地盤 仮設道路 林道路盤

08.

08重機作業地盤 仮設道路 林道路盤

重機が作業するエリアには、適切な基盤が確保されていることが重要です。(トラフィカビリティの確保)重機作業の安全な作業環境と周辺環境面への安全性も提供します。また仮設工事後にパルコート改良土を盛土・埋戻し土等に流用することもできますし、残土としての処分も可能です。

 ※所管する自治体等へ確認、国土交通省「発生土利用基準」等を参考

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